近年、公立の小中学校における英語教育は大きく変化しました。特に都市部では、英検上位級やTOEFL高得点を取得するような**「英語ができる子（ハイエンド層）」**が増えているという喜ばしい傾向が見られます。これは、かつての世代からは想像もつかない進歩と言えるでしょう。
しかし、その一方で、**「英語が早期に大嫌いになる子（マス層）」**も増加しているという見方もできます。筆者の見立てでは、この層が全体の約6割を占めていると直感します。なぜこのような二極化が進むのでしょうか。保護者の目線から、その理由と現状について考察します。
「わからない」から「嫌い」になる負の連鎖
この傾向は、やむを得ないと言わざるを得ません。
小学校英語の現状：早期化と「親しむ英語」の落とし穴
かつて中学で習っていた内容が小学校で扱われるようになり、英語教育は早期化しました。しかし、「親しむ英語」という名目のもと、必ずしも**「単語」や「文章の成り立ち」が体系的に教えられていない**教室も少なくありません。
子どもたちは、元々英語が嫌いなわけではありません。むしろ、「マジで意味不明」な英語に突然直面し、理解できないことから「嫌い」になってしまうのです。これは、子どもたちが悪いのではなく、教育内容や指導方法に課題があると言えるでしょう。
教員の人手不足と質のばらつき
さらに、英語教育を巡る教員の人手不足も事態を悪化させています。英語を専門とする教員が不足し、臨時の先生が担当するケースも珍しくありません。その結果、先生の質に大きなムラが生じ、熱心で質の高い先生がいる一方で、そうでない先生との間に教育格差が生まれているのが現状です。
激しい「段差」と「ぶつ切り」のカリキュラム
小学校段階での「親しむ英語」から、中学校で始まる**「受験英語＝英作文重視・長文重視英語」**への段差が非常に激しいことも問題です。これらは決して「連続したカリキュラム」とは言えず、むしろ「ぶつ切り」になっているのが実情です。
例えば、小学校では「can」のような単語の意味も十分に理解されないまま「唱える」ことに終始しているように見えます。その一方で、中学校では極端な話、アルファベットの大文字・小文字から改めて教えるといった**「倒錯」**が起こっています。このような状況は、現場の努力だけで補正できるものではなく、国レベルでのカリキュラムの連続性への責任が問われるべきでしょう。
深まる格差：家庭・経済状況が英語力に直結する未来
高校入試や大学入試では、**「リスニング・スピーキング重視」「英作文重視」「長文重視」**といった難化傾向が顕著です。これは、公立学校の通常の英語教育だけでは対応が難しく、30年前の筆者のような地方出身者には対応が不可能だったと思えるほどです。
この「差分」を誰がどのように埋めるかが、今後の英語教育の大きな課題となります。現状では、以下の4つの層に分かれると推測されます。
- 家庭教育で埋められる層（保護者が英語教育を子どもに提供する）
- 塾に通わせられる層（お金を投資する）
- 両者を満たせる層
- 放置層
筆者の見立てでは、これらの割合はそれぞれ1割、2割、1割、そして放置層が6割を占めると考えられます。
さらに、この4分類に「都会に住んでいるか」と「地方に住んでいるか」という軸を加えると、状況はより深刻になります。家庭教育や塾に通わせられる社会階層は、どうしても都会に偏重します。しかし、都会は日本全体の人口から見ればごく一部に過ぎません。結果として、国全体で見れば**「放置層」の割合が爆発的に増加し、「英語嫌い」が増える**ことで、英語教育の目指す目標は沈没してしまうのではないか、という危惧を抱かずにはいられません。
検証と対策の必要性
これらはあくまで筆者の私見であり、データに基づかない仮説です。しかし、長年の経験から「そう外していない」と感じており、検証の余地は十分にあると考えています。
子どもたちが将来グローバル社会で活躍するために、英語教育は不可欠です。しかし、現在の公立学校における英語教育の現状は、むしろ格差を広げ、「英語嫌い」を量産する可能性をはらんでいます。
この「ぶつ切り」で「倒錯」したカリキュラム、そして教員体制の課題を放置すれば、日本全体の英語力の底上げは望めず、一部の限られた層だけが恩恵を受ける結果になるでしょう。このような状況を想像できなかったのか、それとも想像していたにもかかわらず対策がなされていないのか。いずれにしても、大変憂慮すべき事態です。
この仮説が現実のものであるならば、早急な対策が求められます。私たちは、この現状について深く考え、子どもたちの未来のために何ができるのかを真剣に議論する必要があるのではないでしょうか。
